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2018/ 6/19(火)
 19日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、前日比401円85銭(1.77%)安の2万2278円48銭とこの日の安値で引けた。東証株価指数(TOPIX)も続落し前日比27.51ポイント(1.55%)安の1743.92で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆6675億円。売買高は14億9463万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は全体の9割近い1827、値上がりは218、変わらずは46だった。
 19日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日続落。終値は前営業日比3.78%安の2907.82ポイント。深セン成分指数も5.31%安の9414.76ポイントと大幅下落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で4736億9900万元。上海総合指数は節目の3000ポイントを下回って寄り付くと、ほぼ一本調子で値を下げる展開。序盤には2970ポイント付近で下げ渋る場面も見られたが、ほどなく同水準を下抜くと、その後はずるずると下げ幅を広げた。終盤に2900ポイントを割り込む場面も見られたが、かろうじて同水準を守って終えた。米トランプ大統領が中国の知的財産権侵害に対する制裁関税を巡り、15日に500億米ドル相当の輸入品に25%の関税を課すと発表したのに続き、18日に新たに2000億米ドル規模の輸入品に10%の追加関税を検討すると表明。米中貿易摩擦激化への懸念が一段と高まり、パニック売りにつながった。結局、指数は16年6月27日以来、ほぼ2年ぶりの安値を付けて終えた。金融当局はきょう中期貸出制度(MLF)を通じて2000億元、公開市場操作(オペ)でリバースレポにより1000億元を供給したが特段の買い材料にはならなかった。上海B株指数は5.36%安の287.01ポイント、深センB株指数は4.67%安の1061.96ポイントとそろって大幅に4営業日続落した。

2018/ 6/18(月)
 18日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前週末比171円42銭(0.75%)安の2万2680円33銭で取引を終えた。東証株価指数(TOPIX)も反落し、17.61ポイント(0.98%)安の1771.43で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆2568億円。売買高は13億5288万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1518と、全体の7割強を占めた。値上がりは507、変わらずは64銘柄だった。
 18日の中国本土市場は端午節の連休につき休場。取引は19日(火)から再開される。

2018/ 6/15(金)
 15日の東京株式市場で日経平均株価は反発した。終値は前日比113円14銭(0.50%)高の2万2851円75銭だった。東証株価指数(TOPIX)も反発し、5.15ポイント(0.29%)高の1789.04で終えた。東証1部の売買代金は概算で3兆791億円、売買高は16億8394万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は768、値下がりは1254、変わらずは67銘柄だった。
  15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。終値は前日比0.73%安の3021.90ポイントだった。深セン成分指数は1.40%安の9943.13ポイントと3日続落し、2017年6月6日以来、約1年ぶりに節目の10000ポイントを下回った。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3561億5500万元。上海総合指数は安く寄り付くとおおむねマイナス圏で推移した。前日に発表された5月の経済統計で景気減速への懸念が高まったことに加え、米中通商問題に対する警戒感が相場を重くした。米メディアによると、米トランプ政権は15日に中国の知的財産侵害に対する制裁関税の対象リストを公表する予定で、同日にも発動される可能性がある。週末の端午節連休を前にした手じまい売りも出やすいなか、指数は中盤に一時、3010ポイントを下回る水準まで下落し、節目の3000ポイントが意識される場面があった。その後はやや下げ幅を縮めたものの、結局、16年9月30日以来、約1年9カ月ぶりの安値を付けた。セクター別では貴金属、食品・飲料、通信、IT・ソフトウエアなどが大きく下落。半面、石炭、銀行が上昇した。上海B株指数は1.41%安の303.27ポイント、深センB株指数は1.19%安の1113.93ポイントとともに3日続落した。

2018/ 6/14(木)
 14日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反落した。前日比227円77銭(0.99%)安の2万2738円61銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も4日ぶりに反落し、16.48ポイント(0.92%)安の1783.89で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆4018億円。売買高は14億9745万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1399と、全体の3分の2を占めた。値上がりは603、変わらずは87だった。
  14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.18%安の3044.16ポイントだった。深セン成分指数も0.76%安の10084.18ポイントと続落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3173億8100万元。上海総合指数は安寄り後にプラス圏に浮上する場面がみられたものの、前場中盤以降はマイナス圏で推移した。中国国家統計局が発表した5月の小売売上高や固定資産投資などの経済統計が予想を大幅に下回り、経済成長の減速懸念が拡大。トランプ米政権が中国からの輸入品への追加関税を早ければ15日に発動するとの報道が伝わったことも投資家心理を悪化させ、指数は後場に一時、取引時間中の年初来安値(3032.41ポイント)を付けた。ただ、経済統計を受けて預金準備率の引き下げに対する期待が高まるなか、同水準では底堅さがみられ、終盤にかけて下げ幅を縮めた。セクター別では、酒造や貴金属の下落が目立ったほか、食品・飲料、家電、医療などが軟調。半面、金融、鉄鋼、石炭などが買われた。上海B株指数は0.12%安の307.61ポイント、深センB株指数は0.14%安の1127.31ポイントとともに続落した。

2018/ 6/13(水)
 13日の東京株式市場で日経平均株価は3日続伸した。終値は前日比88円03銭(0.38%)高の2万2966円38銭だった。東証株価指数(TOPIX)も3日続伸した。前日比7.55ポイント(0.42%)高の1800.37で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆2489億円。売買高は11億9857万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1286、値下がりは703、変わらずは100銘柄だった。
  13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。前場終値は前日比0.97%安の3049.80ポイントだった。深セン成分指数も1.49%安の10161.65ポイントと反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3429億800万元。上海総合指数は終始軟調に推移。安く寄り付いた後、じりじりと下げ幅を拡大した。終値は5月30日以来、約2週間ぶりの安値。中国人民銀行(中央銀行)が発表した5月金融統計の予想下振れが嫌気された。マネーサプライM2、融資増加額、社会融資総量がそろって市場予想を下回り、特に社会融資総量は約2年ぶりの低水準。中国当局が進めているデレバレッジや金融市場の管理強化で信用収縮が予想以上に進んだことが警戒された。米中通商摩擦への根強い懸念も重し。制裁解除に向けて最大14億米ドルの罰金の支払いなどで米商務省産業安全局(BIS)と合意し、きょうから約2カ月ぶりに取引を再開した中興通訊(000063)は寄り付きからストップ安を付け、関連銘柄にも売りが及んだ。米トランプ政権は中国の知財侵害に対する制裁関税の最終案を15日までに公表するとしている。上海B株指数は0.39%安の307.97ポイント、深センB株指数は0.50%安の1128.87ポイントとともに反落した。

2018/ 6/12(火)
 12日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比74円31銭(0.33%)高の2万2878円35銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、5.98ポイント(0.33%)高の1792.82で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆3089億円、売買高は12億3809万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1126と、全体の5割強を占めた。値下がりは858銘柄、変わらずは105銘柄だった。
 12日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日ぶりに反発。終値は前日比0.89%高の3079.80ポイント。深セン成分指数も1.38%高の10315.28ポイントと4営業日ぶりに反発した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3511億1100万元。上海総合指数は、序盤に軟調で一時、マイナス圏に沈み3040ポイントを割り込む場面が見られた。ただ、すぐに買い戻しが入ると、プラス圏に浮上。中盤以降は次第に上げ幅を広げ、堅調な値動きとなった。史上初の米朝首脳会談の開催がおおむね順調に進んだことが好感されたほか、前日までの3日続落で指数の下げ幅が2%に達していた後で、自律反発狙いの買いが入りやすい環境でもあった。ただ、指数は3080ポイント付近では上値の重さが意識され伸び悩んだ。上海B株指数は0.72%高の309.18ポイントと4営業日ぶりに反発、深センB株指数は1.27%高の1134.52ポイントと3営業日ぶりに反発した。

2018/ 6/11(月)
 11日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前週末比109円54銭(0.48%)高の2万2804円04銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も反発し、5.40ポイント(0.30%)高の1786.84で終えた。東証1部の値上がり銘柄数は1189と、全体の57%を占めた。値下がりは800、変わらずは99銘柄だった。
 11日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3営業日続落。終値は前営業比0.47%安の3052.78ポイントと3営業日続落した。深セン成分指数も0.30%安の10175.35ポイントと3営業日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3208億9800万元。上海総合指数は、安く始まると、終日軟調な値動きが続いた。前週末の日米欧主要7カ国(G7)首脳会議が不調に終わり、国際貿易摩擦の激化に対する懸念が強まった。週内に米朝首脳会談、米連邦公開市場委員会(FOMC)、欧州中央銀行(ECB)理事会を控え、様子見気分も重しになった。指数は5月30日に付けた52週安値(3041.44ポイント)を割り込む場面では下げ渋った。結局、同日以来2週間ぶり安値で終えた。セクター別では、医薬、石油、造船などが売られる一方、鉄鋼、証券、家電などが買われた。上海B株指数は0.54%安の306.96ポイントと3営業日続落、深センB株指数は0.22%安の1120.26ポイントと続落した。

2018/ 6/ 8(金)
 8日の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比128円76銭(0.56%)安の2万2694円50銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も反落し、7.57ポイント(0.42%)安の1781.44で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆9207億円。売買高は16億1057万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1163と、全体の56%を占めた。値上がりは822、変わらずは100だった。
 8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比1.36%安の3067.15ポイントだった。深セン成分指数も1.05%安の10205.52ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で1598億1200万元。上海総合指数は小安く寄り付いた直後に心理的節目の3100ポイントを割り込み、下げ幅を拡大。国内と海外の両面で不確定要因が積み重なり、相場の先行きを不安視する売りが膨らんだ。米ドル高に伴う資金流出や、株式の大量ロックアップ解除も警戒され、投資家がリスク回避姿勢を強めた。中国人民銀行(中央銀行)の今週のオペが資金の吸収超過に転じたことで、資金需給の引き締まりが意識された面もあった。終盤に指数が5月30日に付けた52週安値(3041.00ポイント)に接近すると、下値を拾う買いが入って下げ渋った。低調な商いの下で幅広いセクターで売りが優勢となり、保険と銀行、通信、化学肥料が全面安。石炭と証券も大きく下げた。一方、前日に工業情報化部が「産業インターネット発展行動計画2018−20年」を公表したことを手掛かりに、関連銘柄が逆行高を演じた。上海B株指数は0.36%安の308.63ポイントと続落。深センB株指数は0.50%安の1122.77ポイントと反落した。

2018/ 6/ 7(木)
 7日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸した。終値は前日比197円53銭(0.87%)高の2万2823円26銭だった。東証株価指数(TOPIX)は6日続伸した。前日比11.42ポイント(0.64%)高の1789.01で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆5451億円。売買高は14億3415万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1555、値下がりは462、変わらずは67銘柄だった。
 7日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日ぶりに反落。終値は前日比0.18%安の3109.50ポイントだった。深セン成分指数は0.49%安の10313.85ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3601億1900万元と、前日に続き薄商いとなった。上海総合指数は小高く寄り付いて始まると、前場はプラス圏でもみ合う展開。米中通商問題を巡り、通信機器大手の中興通訊(00763/000063)に対する制裁解除に向けた報道が伝わるなか、両国の対立緩和への期待が高まった。ただ、指数は今週に入って上昇が続いていただけに、利益確定売りが出やすい状況。中国人民銀行(中央銀行)によるきょうの公開市場操作(オペ)が差し引き700億元の吸収超過となったことなどが嫌気されるなか、指数は後場にマイナス圏に沈むと、その後は前日終値付近での値動きが続いた。セクター別では医療・医薬、石油、通信の下げが目立ったほか、繊維、食料・飲料、航空などが下落。半面、金融、鉄鋼、石炭などが買われた。上海B株指数は0.01%安の309.76ポイントと4日ぶりに反落、深センB株指数は0.12%高の1128.36ポイントと5営業日続伸した。

2018/ 6/ 6(水)
 6日の東京株式市場で日経平均株価は3日続伸し、前日比86円19銭(0.38%)高の2万2625円73銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も5日続伸し、2.63ポイント(0.15%)高の1777.59で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆4356億円、売買高は13億8976万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は963、値下がりは1026、変わらずは95銘柄だった。
 6日の中国本土株式市場で、上海総合指数は小幅ながら3日続伸。終値は前日比0.03%安の3115.18ポイントだった。深セン成分指数も0.20%安の10365.13ポイントと3日ぶりに反落。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で3599億4700万元と、商いが細った。上海総合指数は安く寄り付いた後、ほとんどの時間がマイナス圏で推移した。小高い水準に浮上する場面もあったが、同水準では売り圧力が強まった。終始方向感に欠けるもみ合いの展開が続き、結局はわずかながら前日終値を上回って引けた。前日に1週間ぶりに心理的節目の3100ポイントを回復した後とあって、利益確定売りが重しとなった。一方、通商問題をめぐる米中対立の緩和に対する期待が相場を支えた。一部報道によれば、中国の通信機器大手、中興通訊(00763/000063)が米商務省による制裁を解除する条件で基本合意した。また、中国側が制裁撤回を条件に米国の農産品やエネルギーを年700億米ドル購入すると提案したとも伝えられている。セクター別では、航空、物流、天然ガスなどが買われた一方、保険、銀行、不動産などがさえない。上海B株指数は0.03%高いの309.79ポイントと小幅に3日続伸、深センB株指数は0.28%高の1127.02ポイントと4営業日続伸した。

2018/ 6/ 5(火)
 5日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比63円60銭(0.28%)高の2万2539円54銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も4日続伸し、0.27ポイント(0.02%)高の1774.96で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆3824億円、売買高は15億4648万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は853と、全体の約4割にとどまった。値下がりは過半の1133銘柄、変わらずは98銘柄だった。
 5日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続伸。終値は前日比0.74%高の3114.21ポイントだった。深セン成分指数は1.78%高の10385.61ポイントと続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3707億3800万元。上海総合指数は、序盤に売りが先行したが、3080ポイント付近でまで下げたところで反転。前引け前にプラス圏に浮上すると、その後は売り買いをこなしながら上げ幅を拡大。結局、5月29日以来1週間ぶりに節目の3100ポイントを回復した。セクター別では、個別材料を手掛かりにIT・電子や空運などが買われた。一方、銀行、石油・石炭、証券の一角などが売られた。上海B株指数は1.20%高の309.69ポイントと続伸発、深センB株指数は1.03%高の1123.85ポイントと3日続伸した。

2018/ 6/ 4(月)
 4日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発した。終値は前週末比304円59銭(1.37%)高の2万2475円94銭。東証株価指数(TOPIX)も3日続伸。25.52ポイント(1.46%)高の1774.69で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆4535億円。売買高は14億8298万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1737と全体の83%を占めた。値下がりは309、変わらずは38だった。
 4日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反発。終値は前営業日比0.52%高の3091.19ポイントだった。深セン成分指数は0.34%高の10204.32ポイントと反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3457億2000万元。上海総合指数は終日プラス圏でもみ合う展開。序盤に節目の3100ポイントに近づく場面も見られたが勢いは持続しなかった。その後は、おおむね3080−3095ポイントの範囲での値動きが続いた。2−3日にかけて北京で開かれた米中貿易協議について、国営メディアが「交渉は積極的で具体的な進展を遂げた」と伝えたことが市場心理の改善につながった。一方で、米国が追加関税を含む貿易制裁措置を取れば合意は無効になると警告。先行き不透明感が残り、買い急ぐ動きは限られた。セクター別では保険、銀行、空運、鉄鋼、石炭などが買われる一方、産金、石油、証券などが売られた。上海B株指数は0.47%高の306.11ポイントと4営業日ぶりに反発、深センB株指数は1.34%高の1112.42ポイントと続伸した。

2018/ 6/ 1(金)
 1日の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら反落し、前日比30円47銭(0.14%)安の2万2171円35銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、1.72ポイント(0.10%)高の1749.17で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆6512億円、売買高は16億599万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は884と、全体の4割だった。値上がりは1127、変わらずは73銘柄だった。
 1日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前日比0.66%安の3075.14ポイントだった。深セン成分指数も1.45%安の304.57ポイントと反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3755億3500万元。上海総合指数は小安く始まり、後場に下げ幅を広げた。前日は7営業日ぶりに反発して心理的節目の3100ポイントに迫る水準で引けただけに、いったん利益を確定する売りが優勢だった。中国メディアの財新と英マークイットが午前に発表した5月の中国製造業購買担当者景気指数(PMI)は予想を下回り、投資家心理を冷やしたもよう。A株のMSCI新興国株指数組み入れを背景に海外資金の流入期待は根強く、前場に指数が小幅ながらプラス圏へ浮上した場面もあったが、ほどなく失速。再び下げに転じると、一時は5月30日に付けた52週安値(3041.00ポイント)に近い水準まで落ち込んだ。セクター別では、前日買われた食品・飲料や酒造、医療・医薬が反落。ソフトウエアと電子部品も売られた。半面、鉄鋼や石炭、証券が買われた。上海B株指数は1.45%安の304.57ポイントと3日続落。深センB株指数は0.16%高の1097.72ポイントと3日ぶりに反発した。

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