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株式相場一言(2018年 8月)

2018/ 8/31(金)
 31日の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら9営業日ぶりに反落した。前日比4円35銭(0.02%)安の2万2865円15銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も続落し、3.79ポイント(0.22%)安の1735.35で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆4085億円、売買高は13億302万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1253、値上がりは736、変わらずは115銘柄だった。
 31日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日続落。終値は前日比0.46%安の2725.25ポイント。深セン成分指数は1.02%安の8465.47ポイントと3日続落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2485億元だった。上海総合指数は、中盤まで前日終値を挟んで一進一退の値動きとなり、方向感を欠いた。米中貿易摩擦の深刻化や、人民元安に伴う資金流出を警戒した売りが出る半面、中国政府が金融緩和やインフラ建設の加速などの経済対策を打ち出すとの思惑買いが入った。寄り付き前に発表された8月の中国の製造業購買担当者景気指数(PMI)が市場予想を上回ったことも投資家心理を支えたもよう。指数は終盤に下げ幅をやや広げ、結局23日以来ほぼ1週間ぶり安値で終えた。セクター別では、家電や観光、石油が下落。中国当局がオンラインゲームの総量抑制に乗り出したと伝わり、関連銘柄が売られた。一方で銀行や公共事業の一角が買われた。上海B株指数は0.13%安の287.24ポイントと3日続落。深センB株指数は0.74%安の994.61ポイントと4日続落した。

2018/ 8/30(木)
 30日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に8日続伸し、前日比21円28銭(0.09%)高の2万2869円50銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も5日ぶりに小反落し、0.46ポイント(0.03%)安の1739.14で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆6338億円と2日以来の高水準だった。取引終了間際にTOPIXの浮動株比率変更に伴う売買が膨らんだ。売買高は13億9935万株。東証1部の値上がり銘柄数は1167、値下がりは844、変わらずは93だった。
 30日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。終値は前日比1.14%安の2737.74ポイントだった。深セン成分指数は1.45%安の8552.80ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2534億5700万元だった。上海総合指数は小高く寄り付いて始まったものの、ほどなくしてマイナス圏に沈んだ。決算発表を手掛かりとする一部銘柄の物色がみられたものの、米中貿易摩擦の長期化への懸念が引き続き相場の重しとなった。米国が通商問題を巡ってメキシコと北米自由貿易協定(NAFTA)再交渉に大筋合意し、カナダとの協議を進める一方、これらの動向が中国にとってマイナスの影響を与えるとの観測が浮上した。8月の中国PMIの発表をあすに控えて様子見ムードも漂うなか、指数は前場中盤以降、じりじりと下げ幅を拡大。結局きょうの安値圏で取引を終えた。セクター別では、通信、建材、電子・ITが大きく下げたのをはじめ、ほぼ全てのセクターで売りが優勢となった。上海B株指数は0.31%安の287.61ポイントと続落、深センB株指数は0.60%安の1002.06ポイントと3日続落した。

2018/ 8/29(水)
 29日の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら7日続伸した。前日比34円75銭(0.15%)高の2万2848円22銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も4日続伸し、7.97ポイント(0.46%)高の1739.60で終えた。東証1部の売買代金は概算で1兆9682億円と、節目の2兆円を再び割り込んだ。売買高は11億2679万株。東証1部の値上がり銘柄数は1443、値下がりは584、変わらずは74銘柄だった。
 29日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.31%安の2769.29ポイントだった。深セン成分指数は0.64%安の8678.26ポイントと3日ぶりに反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2463億6900万元。上海総合指数は安く寄り付いた後、総じてマイナス圏で推移した。米中貿易摩擦の長期化への懸念が引き続き重荷。米国とメキシコが北米自由貿易協定(NAFTA)を巡る再交渉で大筋合意するなど、世界的に貿易戦争の拡大に対する懸念が後退する一方、トランプ米大統領が現段階での中国との交渉に否定的な見方を示しており、中国の孤立に対する警戒感が浮上している。週末31日に8月の中国製造業PMIの発表を控え、様子見ムードも漂った。セクター別では、航空・空港運営、インフラ建設、鉄鋼などが安い。決算発表がピークを迎えた銀行株も総じてさえない。半面、造船、軍需・宇宙関連、セメント・建材の一角が堅調。上海B株指数は0.30%安の288.49ポイントと3日ぶりに反落、深センB株指数は0.43%安の1008.10ポイントと続落した。

2018/ 8/28(火)
 28日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に6日続伸した。終値は前日比13円83銭(0.06%)高の2万2813円47銭だった。東証株価指数(TOPIX)も3日続伸し、終値は同2.68ポイント(0.16%)高の1731.63だった。東証1部の売買代金は概算で2兆1493億円と、8営業日ぶりに2兆円台に乗せた。売買高は11億9595万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1018、値下がりは982、変わらずは105だった。
 28日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日ぶりに反落。終値は前日比0.11%安の2777.98ポイントだった。深セン成分指数は0.06%高の8733.75ポイントと続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2914億5300万元。上海総合指数は前日終値を挟んでもみ合い、方向感を欠く展開となった。序盤に一時2790ポイントを超える場面も見られたが、買い上げる勢いは乏しかった。一方、2770ポイントを割り込む水準では下げ渋り、大引けにかけて下げ幅を縮めた。トランプ大統領が現在は中国との貿易交渉の好機ではないと述べたと伝わり、米中貿易摩擦の長期化・激化への懸念が高まり、相場の重しになった。前日まで3日続伸した後で、利益確定売りが出やすい環境でもあった。上海B株指数は0.03%高の289.35ポイントと小幅に続伸、深センB株指数は0.75%安の1012.41ポイント反落した。

2018/ 8/27(月)
 27日の東京株式市場で日経平均株価は5日続伸した。終値は前週末比197円87銭(0.88%)高の2万2799円64銭だった。東証株価指数(TOPIX)は続伸した。前週末比19.75ポイント(1.16%)高の1728.95で終えた。商いは低調で、東証1部の売買代金は概算で1兆8434億円と7日連続で2兆円を割り込んだ。東証1部の売買高は10億4583万株で、値上がり銘柄数は1767、値下がりは273、変わらずは65銘柄だった。
 27日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に3営業日続伸。終値は前営業日比1.89%高の2780.90ポイントだった。深セン成分指数も2.87%高の8728.56ポイントと大きく反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3232億8000万元。上海総合指数は高く寄り付き、段階的に上げ幅を広げた。米中貿易摩擦を背景に人民元安が進むなか、金融当局が人民元相場の安定に向け「逆周期因子」の再導入を明らかにしたことを受けて、人民元相場が反発。人民元の先安観が後退したほか、全国社会保障基金が足元でA株投資を拡大していると伝わったことなどで市場心理が改善した。指数は2750ポイントを上抜くと一気に2780ポイント近くまで上昇。同水準では上値の重さが意識され、伸び悩んだが、結局この日の高値圏で終えた。上海B株指数は1.37%高の289.26ポイント、深センB株指数は1.44%高の1020.03ポイントとともに反発した。

2018/ 8/24(金)
 24日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸し、前日比190円95銭(0.85%)高の2万2601円77銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も反発し、10.98ポイント(0.65%)高の1709.20で終えた。東証1部の売買代金は概算1兆7634億円と6日連続で2兆円を割り込んだ。2兆円割れの連続記録としては2017年8月21日〜29日の7日連続以来1年ぶり。東証1部の売買高は9億8377万株。東証1部の値上がり銘柄数は1497、値下がりは515、変わらずは92銘柄だった。
 24日の中国本土株式市場で、上海総合指数は小幅に続伸。前場終値は前日比0.18%高の2729.43ポイントだった。深セン成分指数は0.20%安の8484.74ポイントと反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2392億元。上海総合指数は、前場はマイナス圏でもみ合い、後場に上げに転じた。米国と中国が22−23日に貿易協議を再開する次官級会合を開いたものの、交渉が長引くとの見方から売りが先行。しかし、きょうの中国人民銀行(中央銀行)の資金供給を受け、金融株が買われて相場を押し上げた。中期貸出制度(MLF)を通じた商業銀行への1490億元の供給がサプライズと受け止められ、金融引き締めへの警戒感が後退した。上海総合指数が心理的節目の2700ポイントを割り込む水準では、中国政府系金融機関が相場を支えるとの期待も根強かった。セクター別では、銀行が全面高だったほか、保険と証券も買われた。運輸・物流、観光も高い。半面、造船や通信機器、石炭が売られた。上海B株指数は0.35%安の285.34ポイント、深センB株指数は0.30%安の1005.58ポイントとともに反落した。

2018/ 8/23(木)
 23日の東京株式市場で日経平均株価は3日続伸した。前日比48円27銭(0.22%)高の2万2410円82銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)は反落し、0.15ポイント(0.01%)安の1698.22で終えた。東証1部の売買代金は概算で1兆8214億円と、5日続けて2兆円を下回った。5日連続の2兆円割れは2017年12月25〜29日以来。売買高は10億8192万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1317、値下がりは678、変わらずは109銘柄だった。
 23日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反発。終値は前日比0.37%高の2724.62ポイントだった。深セン成分指数も0.55%高の8501.39ポイントと反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2521億9000万元だった。上海総合指数は方向感を欠く展開となった。中間決算の発表が佳境を迎えるなかで個別銘柄の物色が続く一方、米中貿易摩擦の行方に対する様子見ムードが広がった。朝方から人民元相場で元安が進んだことも重しとなり、指数は中盤にかけてマイナス圏に沈んだ。ただ、節目の2700ポイント付近で底堅さが確認され、米中双方による制裁関税の発動が伝わると、後場寄り後にプラス圏に浮上。その後は2730ポイントを挟んだもみ合いを続けた。セクター別では、通信、ソフトウエア、電子・ITの上昇が目立ったほか、石油、医療、証券などが堅調。半面、石炭、鉄鋼、貴金属がさえなかった。上海B株指数は0.28%高の286.34ポイント、深センB株指数は1.02%高の1008.57ポイントとともに反発した。

2018/ 8/22(水)
 22日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比142円82銭(0.64%)高の2万2362円55銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も3日ぶりに反発し、12.95ポイント(0.77%)高の1698.37で終えた。東証1部の売買代金は概算で1兆9848億円で、4営業日連続で2兆円を下回った。4日連続の2兆円割れは2017年12月25〜29日(5日連続)以来。売買高は11億2133万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1564と、全体の約7割を占めた。値下がりは475、変わらずは65だった。
 22日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日ぶりに反落。終値は前日比0.70%安の2714.61ポイントだった。深セン成分指数は1.10%安の8454.75ポイントと3日ぶりに反落した。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2292億5300万元だった。上海総合指数は終始マイナス圏で推移した。中国当局による市場救済への期待や、「国家隊」と呼ばれる中国政府系機関の買い支え観測などを背景に前日まで続伸したが、心理的節目の2700ポイントを回復した一服感から利益確定売りが優勢。きょうから明日にかけて開かれる米中通商協議の結果を見極めたいとする投資家の様子見気分も広がった。後場は下げ幅をやや拡大したが、2710ポイント付近では下げ渋り、節目に近づく水準では底値が堅かった。セクター別では、ハイテク関連、インフラ建設、通信キャリア、通信設備などが安い。半面、石炭や農業関連の一角が堅調。上海B株指数は0.25%安の285.53ポイントと3日ぶりに反落、深センB株指数は0.27%安の998.42ポイントと反落した。

2018/ 8/21(火)
 21日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発した。終値は前日比20円73銭(0.09%)高の2万2219円73銭だった。東証1部の売買代金は概算で1兆9210億円と引き続き低水準だった。売買高は10億6753万株。東証1部の値上がり銘柄数は563、値下がりは1455、変わらずは85だった。 東証株価指数(TOPIX)は小幅続落した。前日比6.73ポイント(0.40%)安の1685.42で終えた。
 21日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続伸。終値は前日比1.31%高の2733.83ポイントだった。深セン成分指数も1.60%高の8549.06ポイントと続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2808億4700万元。上海総合指数はおおむねプラス圏で推移した。心理的節目の2700ポイントを回復して始まると、前場に上げ幅を広げた。証券当局が前日に証券アナリストなどを招き、足元の株式相場について話し合う「座談会」を開いたと伝わり、相場の低迷が続くなか当局による市場救済への期待が浮上。「国家隊」と呼ばれる中国政府系機関が優良株を買い支えているとの観測も加わり、市場心理が改善した。ただ、米中貿易摩擦の先行きに不透明感が漂う中、指数は後半、上値の重さが意識されて伸び悩み、大引けにかけて2720−2740ポイント付近の狭い範囲での小動きに終止した。上海B株指数は1.02%高の286.24ポイントと続伸、深センB株指数は1.14%高の1001.09ポイントと8営業日ぶりに反発した。

2018/ 8/20(月)
 20日の東京株式市場で日経平均株価は反落した。終値は前週末比71円38銭(0.32%)安の2万2199円00銭だった。東証株価指数(TOPIX)は反落し、5.38ポイント(0.32%)安の1692.15で終えた。東証1部の売買代金は概算で1兆6766億円で、今年2番目の少なさだった。売買高は9億8322万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1550、値上がりは482、変わらずは71だった。
 20日の中国本土株式市場で、上海総合指数は6営業日ぶり反発。終値は前営業日比1.11%高の2698.47ポイントだった。深セン成分指数は0.68%高の8414.15ポイントと5営業日ぶりに反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2647億4300万元だった。上海総合指数は小高く寄り付いた後、前日終値を挟んだ一進一退の展開。前週末に約2年7カ月ぶりの安値で終えたとあって、自律反発を狙った買いが相場を支える一方、米中貿易問題を巡る先行き不透明感が引き続き重荷。後場半ばは指数が前週末に付けた取引時間中の安値(2665.59ポイント)を下回る場面もあったが、同水準で下げ渋った。下値の堅さを好感し、その後は指数が上向きに転じた。プラス圏に浮上すると、大引けにかけて上げ幅を広げ、結局きょうの高値で取引を終えた。もっとも、今週22−23日に行われる米中次官級協議の行方を見極めたいとする投資家心理から手控えムードも漂い、売買代金は低水準にとどまった。セクター別では、保険、銀行、証券など金融株が総じて買われ、相場を支えた。通信設備、通信キャリア、ソフトウエア、電子・ITも高い。半面、医薬、農業関連、酒造の一角がさえない。上海B株指数は0.07%高の283.14ポイントと4営業日ぶりに反発。深センB株指数は0.21%安の989.82ポイントと7営業日続落した。

2018/ 8/17(金)
 17日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶりに反発し、前日比78円34銭(0.35%)高の2万2270円38銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も3日ぶりに反発し、10.38ポイント(0.62%)高の1697.53で終えた。東証1部の売買代金は概算で1兆8455億円と5月28日以来約3カ月ぶりの低水準だった。売買高は11億1629万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1498、値下がりは523、変わらずは82銘柄だった。
 17日の中国本土株式市場で上海総合指数は5日続落。終値は前日比1.34%安の2668.97ポイントだった。深セン成分指数は1.69%安の8357.04ポイントと4日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2655億元だった。上海総合指数は反発して始まったものの、前場に下げに転じた。米国政府がトルコに対する経済制裁を追加する構えを見せたことから、人民元など新興国通貨の相場が押し下げられて資金流出圧力が高まるリスクが警戒されたもよう。ムニューシン米財務長官が16日、トルコが拘束している米国人牧師を早期に解放しない場合、「さらなる行動をとる用意がある」と述べたと伝わった。序盤は米中貿易交渉の再開期待や中国人民銀行(中央銀行)による連日の資金供給オペを好感する買いが先行。ただ、投資家のリスク回避姿勢が根強いなか、指数は下値のめどとして意識された2700ポイントを割り込み、2016年1月28日以来ほぼ2年7カ月ぶり安値で引けた。セクター別では、造船が全面安のほか、医薬・医療、運輸・物流、通信が下げた。一方、石炭が逆行高を演じた。上海B株指数は0.62%安の283.14ポイントと3日続落。深センB株指数は0.49%安の991.92ポイントと6営業日続落した。

2018/ 8/16(木)
 16日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に続落した。終値は前日比12円18銭(0.05%)安の2万2192円04銭だった。東証株価指数(TOPIX)は続落し、10.88ポイント(0.64%)安の1687.15で終えた。およそ5カ月ぶりの水準まで下げた。東証1部の売買代金は概算で2兆5867億円。売買高は15億4677万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1673と、全体の約8割を占めた。値上がりは367、変わらずは64だった。
 16日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4日続落。終値は前日比0.66%安の2705.19ポイントだった。深セン成分指数は0.94%安の8500.42ポイントと3日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2707億5800万元だった。上海総合指数は安く寄り付くとおおむねマイナス圏で推移した。引き続き中国の景気減速に対する警戒感が相場の重しとなるなか、序盤は節目の2700ポイントを下回る展開。一方、中国商務部はきょう朝方、同省副部長が率いる代表団が8月下旬に訪米し貿易問題について協議すると発表。米中貿易摩擦の激化懸念がやや緩和されたことに加え、中盤にオフショア人民元レートが1米ドル=6.9元を下回る元高方向に推移したこともあり、指数は何度かプラス圏に浮上する場面もみられた。ただ、さらなる上昇の勢いは弱く、終盤にかけて再びマイナス圏に沈んだ。セクター別では、インフラ建設や石油の下げが目立つほか、交通設備、建材、港湾、酒造などが大きく下落。半面、通信や金融が上昇した。上海B株指数は0.50%安の284.91ポイント、深センB株指数は0.33%安の996.85ポイントと5営業日続落した。

2018/ 8/15(水)
 15日の東京株式市場で日経平均株価は反落した。前日比151円86銭(0.68%)安の2万2204円22銭で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆402億円と、7月25日以来の少なさだった。売買高は12億4476万株。東証1部の値下がり銘柄数は1618と、全体の7割超を占めた。値上がりは422、変わらずは64だった。東証株価指数(TOPIX)も反落し、12.92ポイント(0.76%)安の1698.03で終えた。
 15日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。前場終値は前日比2.07%安の2723.26ポイントだった。深セン成分指数は2.32%安の8581.18ポイントと続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2780億3500万元。上海総合指数は安く寄り付いた後、ほぼ一本調子で下げ幅を拡大した。終値は2年5カ月ぶり安値を付けた8月6日以来の低い水準。前日に発表された鉱工業生産などの主要経済指標がそろって振るわず、中国経済の先行き不安が引き続き嫌気された。人民元安に伴う本土からの資金流出懸念も重荷。きょうの人民元相場の中間レートが5営業日連続で人民元安・米ドル高水準に設定されたほか、オフショア市場では節目の1米ドル=6.9元を割り込む元安水準で推移した。指数運営のMSCIが新興国株指数に採用するA株のウエート引き上げ(8月31日の大引け後に適用)を発表したものの、特段に材料視されなかった。セクター別では、保険、銀行が全面安。通信、酒造、医薬、建材なども下げが目立った。半面、インフラ建設、航空・宇宙関連、高速道路運営の一角が堅調。上海B株指数は1.11%安の289.55ポイントと反落、深センB株指数は1.64%安の1000.19ポイントと4営業日続落した。

2018/ 8/14(火)
 14日の東京株式市場で日経平均株価は5営業日ぶりに大幅反発し、前日比498円65銭(2.28%)高の2万2356円08銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も5営業日ぶりに反発し、終値は27.45ポイント(1.63%)高の1710.95だった。東証1部の売買代金は概算で2兆533億円。売買高は12億624万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1795と、全体の8割超を占めた。値下がりは264、変わらずは45だった。
 14日の中国本土株式市場で、上海総合指数は続落。終値は前日比0.18%安の2780.96ポイントだった。深セン成分指数は0.68%安の8784.90ポイントと3営業日続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2684億3400万元。上海総合指数はおおむね軟調に推移した。前場に一時小高くなる場面が見られたが勢いは弱く、ほどなく下向きに転じると、前引けにかけて下げ足を加速。中盤以降は2770ポイント付近での小動きが続いたが、終盤に下げ幅を縮め寄り付き水準(2780ポイント)まで戻した。前日発表された流動性の目安とされる社会融資総量が前年同月比で1200億元余り減少したほか、きょう午前発表の固定資産投資、鉱工業生産、小売売上高など7月の主要経済指標がそろって市場予想を下振れたことで、中国経済の先行きに対する懸念が広がり相場を圧迫した。新興国からの資金流出が警戒される中、きょうの人民元相場の中間レートは1米ドル=6.8695元に確定し、4営業日続落となったことも重しとなった。上海B株指数は0.26%安の289.55ポイントと反発、深センB株指数は0.40%安の1016.90ポイントと3営業日続落した。

2018/ 8/13(月)
 13日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に4日続落した。前週末比440円65銭(1.98%)安の2万1857円43銭で終え、1カ月ぶりに節目の2万2000円を割り込んだ。東証株価指数(TOPIX)も4日続落し、36.66ポイント(2.13%)安の1683.50で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆5144億円、売買高は15億2364万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1884と、全体の約9割となった。値上がりは191、変わらずは28だった。
 13日の中国本土株式市場で、上海総合指数は反落。終値は前営業日比0.34%安の2785.87ポイントだった。深セン成分指数は0.36%高の8844.86ポイントと3営業日続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3005億7700万元。上海総合指数は安く始まると、終日マイナス圏で推移。前場に段階的に下げ幅を広げたものの、2745ポイント付近で下値の堅さを意識すると、後場には下げ幅を縮小した。人民元の軟調や、トルコリラ急落で新興国市場からの資金流出加速への警戒感が投資家心理の重しになった。米中貿易戦争の泥沼化が懸念される中、きょうの人民元相場の中間レートは1米ドル=6.8629元に確定し、3営業日続落となった。上海B株指数は0.17%安の288.81ポイントと反落、深センB株指数は0.62%安の1020.97ポイントと続落した。

2018/ 8/10(金)
 10日の東京株式市場で日経平均株価は3日続落した。終値は前日比300円31銭(1.33%)安の2万2298円08銭で、およそ1カ月ぶりの安値を付けた。東証株価指数(TOPIX)は3日続落し、20.00ポイント(1.15%)安の1720.16で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆6162億円。売買高は15億792万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1541、値上がりは491、変わらずは72銘柄だった。
 10日の中国本土株式市場で、上海総合指数は小幅に続伸。終値は前日比0.03%高の2795.31ポイントだった。深セン成分指数も0.70%高の8813.49ポイントと続伸。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2881億7200万元。上海総合指数は前日終値を挟んだ狭いレンジで一進一退の値動きとなり、相場の方向感を欠いた。中国政府の産業政策の恩恵を受けるセクターが買いを集め、相場を支えた。主要銀行による上海市の住宅ローン金利引き下げや、必須医薬制度の改定見通しの報道を手掛かりに、不動産株や医薬株が上昇。次世代通信規格「5G」関連も高い。もっとも、前日は大幅に反発して8月1日以来およそ1週間ぶりの高値で引けただけに、利益をいったん確定する売りが出て重荷となった。一時は心理的節目の2800ポイントを回復したものの、結局同水準を下回って引けた。上海B株指数は0.26%高の289.31ポイントと続伸。深センB株指数は0.14%安の1027.30ポイントと反落した。

2018/ 8/ 9(木)
 9日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に続落した。終値は前日比45円92銭(0.20%)安の2万2598円39銭だった。東証1部の売買代金は概算で2兆1833億円にとどまった。売買高は13億1009万株。東証1部の値下がり銘柄数は1157、値上がりは849、変わらずは98だった。東証株価指数(TOPIX)は続落し前日比4.55ポイント(0.26%)安の1740.16で終えた。
 9日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に反発。終値は前日比1.83%高の2794.38ポイントだった。深セン成分指数も2.98%高の8752.20ポイントと大きく反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3470億5900万元だった。上海総合指数は安寄りで始まったが、ほどなくしてプラス圏に浮上した。米中貿易摩擦に対する警戒が残るものの、前日に大幅下落した後とあって、買い戻しの動きが優勢。中国政府の政策に対する期待、企業の中間決算を手掛かりとした個別銘柄の物色、香港市場からの相互取引制度を通じた本土株売買が大きく買い越したことなどが相場を支えた。指数は前場中盤にかけて上げ幅を拡大。節目の2800ポイントに近づく水準では上値の重さがみられたが、結局、8月1日以来、およそ1週間ぶりの高値を付けた。セクター別では、中国国務院が技術発展戦略などを検討する国家科技領導小組を設立したことが伝わりソフトウエアや電子・ITといったハイテク株が大幅高。保険や銀行が軒並み高になるなど、ほぼ全てのセクターが上昇した。上海B株指数は1.40%高の288.55ポイント、深センB株指数は1.24%高の1028.75ポイントとともに反発した。

2018/ 8/ 8(水)
 8日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反落し、前日比18円43銭(0.08%)安の2万2644円31銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も反落し、1.34ポイント(0.08%)安の1744.71で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆5466億円、売買高は14億4982万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は984、値上がりは1039、変わらずは81銘柄だった。
 8日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅反落。終値は前日比1.27%安の2744.07ポイントだった。深セン成分指数は2.02%安の8499.22ポイントと反落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3053億4900万元。上海総合指数は安く寄り付いた後、マイナス圏で推移した。前日に大幅反発したとあって、利益確定売りが重荷となったほか、米中貿易摩擦が中国経済に及ぼす影響に対する懸念も地合いを圧迫した。米通商代表部(USTR)は7日、中国の知的財産侵害に対する制裁関税の第2弾(160億米ドル)を今月23日に発動すると発表し、中国も報復の構えを示している。通商問題を巡る交渉が停滞していることが改めて意識され、貿易戦争の長期化が警戒された。前場はおおむね2760−2780ポイントのレンジでもみ合ったが、後場に入ると下げ幅を急拡大。結局、きょうの安値圏で引けた。セクター別では、航空・宇宙関連、宝石・宝飾品が全面安。製薬・医療サービス、電子・ソフトウエア、通信、家具、製紙なども安い。半面、産金、インフラ建設、石油、鉄鋼、建材などが買われた。上海B株指数は0.57%安の284.56ポイント、深センB株指数は0.77%安の1016.18ポイントとともに反落した。

2018/ 8/ 7(火)
 7日の東京株式市場で日経平均株価は反発した。前日比155円42銭(0.69%)高の2万2662円74銭で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆1525億円、売買高は13億2412万株にとどまるなど商いは低調。東証1部の値上がり銘柄数は1382と全体の6割強となった。値下がりは644、変わらずは77だった。東証株価指数(TOPIX)も4日ぶりに反発し、13.15ポイント(0.76%)高の1746.05で終えた。
 7日の中国本土株式市場で、上海総合指数は5営業日ぶりに大幅反発。終値は前日比2.74%高の2779.37ポイントだった。深セン成分指数も1.99%高の8674.03ポイントと10営業日ぶりに大幅反発。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3166億6700万元。上海総合指数は高寄り後に上げ幅を縮めると一時、心理的節目の2700ポイントを割り込む場面が見られた。ただ、すぐに切り返すと大引けにかけてほぼ一本調子で上げ幅を広げ、この日の高値で引けた。米中摩擦に伴う景気先行き不安の払しょくに向けた政策期待が高まる中、中国鉄路総公司が今年の鉄道固定資産投資を8000億元以上に増やす方針が伝わり、投資家心理が改善した。前日に4日続落で2年5カ月ぶり安値を付けた後で、自律反発狙いの買いが入りやすい環境でもあった。上海B株指数は1.99%高の286.20ポイント、深センB株指数は1.42%高の1024.02ポイントとともに5営業日ぶりに反発した。

2018/ 8/ 6(月)
 6日の東京株式市場で日経平均株価は小反落し、前週末比17円86銭(0.08%)安の2万2507円32銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も3日続落し、9.68ポイント(0.56%)安の1732.90で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆858億円。売買高は13億5067万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1486と、全体の約7割を占めた。値上がりは540、変わらずは77銘柄だった。
 6日の中国本土株式市場で、上海総合指数は4営業日続落。終値は前日比1.29%安の2705.16ポイントだった。深セン成分指数は2.08%安の8422.84ポイントと9営業日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で2911億1200万元。上海総合指数は売り優勢でスタート。中国当局は前週末3日、米国からの輸入品600億ドル相当に報復関税を課す方針を発表したこと受け、米中両国の貿易摩擦エスカレートへの懸念が一段と高まり、相場の重しになった。短期の戻りを見込んだ買いが入り、前場に一時、上昇に転じる場面も見られたが勢いは続かなかった。後場に下げ幅を広げると、結局、指数は2016年2月29日以来、2年5カ月ぶり安値を付けた。上海B株指数は1.63%安の280.61ポイント、深センB株指数は0.48%安の1009.64ポイントとともに4営業日続落した。

2018/ 8/ 3(金)
 3日の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら反発した。前日比12円65銭(0.06%)高の2万2525円18銭で終えた。東証株価指数(TOPIX)も続落し、9.51ポイント(0.54%)安の1742.58で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆3264億円。売買高は13億9949万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は435。値下がりは1609と全体の8割近くになった。変わらずは59銘柄だった。
 3日の中国本土株式市場で、上海総合指数は3日続落。終値は前日比1.00%安の2740.44ポイントだった。深セン成分指数は2.03%安の8602.12ポイントと8営業日続落。上海、深セン両市場の半日の売買代金は概算で2847億6900万元。上海総合指数は、中盤まで前日終値を挟んで一進一退の値動き。終盤に下げ幅を広げ、7月5日付けた終値ベースの年初来安値(2733.88ポイント)以来の低水準で終えた。貿易摩擦を巡って米中間の報復の応酬が警戒されたほか、人民元の対米ドル相場の下落が売り材料視された。午前に中国メディア財新が発表した7月の中国サービス業購買担当者景気指数(PMI)が市場予想を下回り、3月以来の低水準に低下したことも投資家心理を冷やしたもよう。前日終値は1カ月ぶりの安値だっただけに、前場は主力株の買い戻しが相場をプラス圏へ押し上げる場面があったものの、上値の重さが嫌気されると次第に売りが優勢になった。上海B株指数は0.58%安の285.27ポイント、深センB株指数は0.43%安の1014.47ポイントとともに3日続落した。

2018/ 8/ 2(木)
 2日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶりに反落した。終値は前日比234円17銭(1.03%)安の2万2512円53銭だった。東証株価指数(TOPIX)も反落。17.67ポイント(1.00%)安の1752.09で終えた。東証1部の売買代金は概算で2兆7678億円。売買高は16億4242万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1509、値上がりは509、変わらずは85だった。
 2日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に続落。終値は前日比2.00%安の2768.02ポイントだった。深セン成分指数は2.50%安の8780.56ポイントと7営業日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3792億9100万元だった。上海総合指数は安く寄り付くと、終始マイナス圏で推移した。米中の貿易を巡る報復合戦への警戒感が高まり、リスクオフの動きが加速。トランプ米大統領が1日、中国から輸入する製品2000億米ドル相当にかける制裁関税率を予定していた10%から25%に引き上げるよう米通商代表部(USTR)に指示したと伝わった。7月の官民PMI発表を受けた中国経済の下振れ懸念、週前半に中国共産党政治局会議で示された不動産価格の上昇抑制なども引き続き相場の重しとなった。指数は序盤に節目の2800ポイントを下回るとその後も下げ幅を拡大。2730ポイント付近で下げ止まりの動きをみせたものの、結局、終値ベースでおよそ1カ月ぶりの安値を付けた。セクター別では、造船、環境、貴金属、通信が大きく下げるなど、ほぼ全てのセクターで売りが優勢。米商務省が中国の軍需関連企業を輸出規制の対象に含めたことを受けて軍事セクターが大きく売られた。上海B株指数は1.67%安の286.93ポイント、深センB株指数は2.07%安の1018.81ポイントと続落した。

2018/ 8/ 1(水)
 1日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、大引けは前日比192円98銭(0.86%)高の2万2746円70銭だった。東証株価指数(TOPIX)も反発し、終値は同16.47ポイント(0.94%)高の1769.76だった。東証1部の売買代金は概算で2兆9652億円。売買高は17億6725万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1144と、全体の約5割を占めた。値下がりは888、変わらずは71だった。
 1日の中国本土株式市場で、上海総合指数は大幅に反落。終値は前日比1.80%安の2824.53ポイントだった。深セン成分指数は1.89%安の9005.37ポイントと6営業日続落。上海、深セン両市場の売買代金は概算で3285億1900万元だった。上海総合指数は高く寄り付いたが、勢いは続かなかった。心理的節目の2900ポイント付近で伸び悩むと、指数は下向きに転じた。前場後半にマイナス圏に沈み、大引けに掛けてじりじりと下げ幅を拡大した。中国共産党政治局会議で示した財政措置による景気下支え方針や、米中が通商協議の再開を検討しているとの報道を好感し、序盤は買いが先行したものの、寄り付き後に発表された7月の財新中国製造業PMIが市場予想を小幅に下回り、中国経済の下振れ懸念が重荷となった。貿易摩擦を巡って情報が錯綜したことも嫌気。『ウォール・ストリート・ジャーナル』が通商交渉について「トランプ政権内部で依然として大きな意見の隔たりがある」と報じたほか、トランプ氏が7月上旬に原案を発表した2000億米ドル規模の中国輸入品に対する上乗せ関税率を当初の10%から25%に変更する考えを示したことも伝わった。セクター別では、石炭、ソフトウエア、非鉄金属、不動産の下げが目立った。半面、製紙やインフラ建設の一角が逆行高。上海B株指数は0.39%安の291.79ポイント、深センB株指数は1.52%安の1040.32ポイントと反落した。

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